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石神 努; 小林 健介
保健物理, 33(1), p.57 - 66, 1998/00
原子力発電所等に万一の事故が発生し、その影響が外部に及び、又は及ぶおそれがある場合(緊急時)には、環境へのFP放出、環境放射線影響、防護対策実施の効果等を総合的に評価して、住民への被害を最小とする対策を実施することが重要である。また、その対策を効果的なものとするため住民への的確な情報伝達が必要である。原研では、緊急時対応策の支援及び緊急時計画の検討に役立てることを目的に、計算機を利用した、(1)緊急技術助言対応システム、及び、(2)防護対策最適化システムの開発を進めるとともに、緊急時情報伝達法の研究を実施している。本稿は、原研における緊急時対応策の現状を述べたものである。
小林 健介; 石神 努; 堀上 邦彦; 尾山 和雄; 秋山 敏弘*; 藤田 操; 冨澤 昌雄*
原子力工業, 42(1), p.44 - 53, 1996/00
緊急時に国の事故対策本部に対して技術助言を行う緊急技術助言組織の活動を支援することを目的に、原研では科学技術庁からの受託事業として緊急技術助言対応システム(COSTA)の開発を進めている。COSTAの開発は昭和60年度に始まり、平成4年度までに,プラント情報、世界各国の事故事例情報、シビアアクシデント解析結果等をデータベース化するとともに、事故時のプラント状態把握・FP放出予測のためのプログラムを作成し、その第1段階整備を終了した。5年度以降、最近のシビアアクシデント研究成果等を反映してシステムの改良拡充を進めるとともに、防護対策検討のための避難シミュレーションプログラム等の整備を進めている。本報は、COSTAの機能、構成、活用形態等を述べたものである。
小林 健介; 飛岡 利明; 藤本 和男*; 鴻坂 厚夫; 石川 迪夫
IAEA-SM-280-38, 13 Pages, 1986/00
緊急技術助言対応システムは、緊急時に緊急技術助言組織に対して、技術助言に役立つ情報を提供することを目的としている。本システムの機能は次のとおりである:(1)原子力安全委員会に常備されている原子力発電所に関わる情報等の検索・表示、(2)事故時のプラント状態に関わる情報やモニタリング情報等に基づき、プラントの状態把握と核分裂生成物の環境放出の有無やその時期を予測する機能、(3)環境への影響評価を予測する機能、(4)防護対策を検討する機能。 原研では、科学技術庁の委託を受けて3年計画でこれを開発するための検討を行ない開発計画を立案したので報告する。
